微細藻類市場は2034年へ拡大、食品から燃料まで勝ち筋はどこか

分析・見解

市場規模の数字は用途ごとに中身が全く違う

微細藻類の市場予測は、調査会社によって幅がある。理由は単純で、食品、燃料、化粧品といった性格の違う市場を一つの箱に入れているからだ。

たとえばスピルリナやクロレラは、すでに数十年の販売実績がある。一方、藻類由来の航空燃料は、ようやく実証段階を抜けつつある段階だ。同じ「成長」でも、確実に積み上がる部分と、期待で膨らんでいる部分が混在している。レポートを読むときは、現時点の売上の大半がどの用途から来ているかを先に確認したい。

収益を支えているのは単価の高い食品と健康素材

現在の収益の中心は、サプリメント、機能性食品、色素や抗酸化成分などの高付加価値素材である。アスタキサンチンやDHA、フィコシアニンのように、1キロあたりの単価が数万円を超える成分があるためだ。

培養コストが高くても、単価が高ければ事業として成り立つ。ここが燃料との決定的な違いだ。燃料は1リットルあたり数百円で売る商品であり、同じ培養コストでは到底採算が合わない。だから当面、藻類ビジネスの主役は「少量で高く売れる成分」になる。

燃料は培養コストが下がるまで主役になれない

航空燃料（SAF）への期待は大きい。藻類は油脂を細胞内に蓄え、単位面積あたりの収量が大豆やパームよりはるかに高いとされる。

しかし、屋外の池や閉鎖型の培養槽を維持する費用、収穫と乾燥にかかるエネルギーが重い。過去に米国で複数の藻類燃料企業が、石油価格の下落で撤退した例がある。燃料単独では難しく、食品用の成分を先に取り出し、残りを燃料にする「段階利用」でコストを分け合う設計が現実的だ。

見落とされがちな強みはCO2を原料に変えられる点

藻類は光合成でCO2を取り込む。工場や発電所の排ガスを培養に使えば、排出削減と生産を同時に進められる。

ここでの独自の見方は、CO2を「処理費のかかる廃棄物」から「安く手に入る原料」へ変える発想が、収益の形を変えうるという点だ。排出量取引や炭素税が強まるほど、藻類を持つ企業には、売上とは別に環境価値が付く。価格競争で劣る燃料用途でも、この環境価値を含めて初めて採算が見える。